子育て家庭に学資保険は必要？｜現金・保険・新NISAの役割を混ぜない考え方

子どもが生まれたり、保育園・幼稚園に通い始めたりすると、少しずつ気になってくるのが教育費です。

「大学までにいくら必要なんだろう」

「今から何か準備した方がいいのかな」

「学資保険って入った方がいいの？」

「新NISAで教育費を準備する人もいるって聞くけど、大丈夫？」

そんなふうに、教育費の準備方法で迷う家庭は多いと思います。

特に学資保険は、昔からある教育費準備の方法なので、親世代からすすめられたり、保険相談で提案されたりすることもあります。

一方で、最近は新NISAや投資信託で教育費を準備する話もよく見かけます。

すると、

• 学資保険はもう古いのかな？
• 新NISAの方が増えそうだから、学資保険はいらない？
• でも、教育費を全部投資に置くのは少し怖い

と、かえって迷いやすくなりますよね。

この記事では、子育て家庭が学資保険を考えるときに、現金・保険・新NISAの役割をどう分けるとよいかを、やさしく整理していきます。

この記事でわかること

「学資保険に入るべきかどうか」の答えを一つに決めるというより、わが家に合う教育費準備の形を見つけるための記事です。

子育て家庭が学資保険を考え始める理由

子どもが生まれると、教育費が急に現実的になる

子どもが生まれるまでは、教育費と聞いても、どこか遠い話のように感じることがあります。

でも、実際に子育てが始まると、教育費は急に現実的になります。

オムツ、ミルク、保育園や幼稚園、習い事、入園準備、学用品。

まだ大学費用までは遠くても、子どもにかかるお金は日々の暮らしの中で少しずつ増えていきます。

そうなると、

• 今のうちから何か始めた方がいいのかな
• 教育費用の口座を作った方がいい？
• 学資保険って、やっぱり入るものなの？

と考え始めるのは、とても自然なことだと思います。

教育費は、ある日突然まとめて考えるより、子どもが小さいうちから少しずつ仕組みにしておく方が、家計にも気持ちにもやさしいです。

「すすめられたけど、本当に必要？」と迷いやすい

学資保険は、親世代にもなじみがある教育費準備の方法です。

そのため、子どもが生まれると、親から「学資保険は入ったの？」と聞かれたり、保険相談で提案されたりすることがあります。

一方で、最近はSNSやネットで、

• 学資保険はいらない
• 新NISAで運用した方がいい
• 返戻率が低いから損

という意見を見ることもあります。

すると、すすめられた安心感と、「いらない」という情報の間で、気持ちが揺れやすくなります。

でも、ここで大切なのは、誰かの結論をそのままわが家に当てはめないことです。

学資保険が合う家庭もあります。

合わない家庭もあります。

一部だけ使うのがちょうどいい家庭もあります。

教育費準備は、正解探しというより、わが家の家計と気持ちに合う形を探す作業だと思います。

学資保険と新NISAは、単純にどちらが得かでは決めにくい

返戻率だけで見ると、見落としやすいことがある

学資保険を調べると、よく出てくるのが「返戻率」です。

返戻率とは、ざっくり言うと、払い込んだ保険料に対して、将来どれくらい受け取れるかを見る数字です。

たとえば、払い込んだ保険料より多く受け取れる設計なら、返戻率は100％を超えます。

この数字を見ると、つい、

• 返戻率が高い商品がいい
• 100％を下回るなら損
• 新NISAの方が増えそう

と考えたくなります。

もちろん、返戻率は大事な比較ポイントです。

でも、返戻率だけで学資保険の良し悪しを決めると、見落としやすいことがあります。

こうした点も、教育費準備ではとても大切です。

生命保険文化センターでは、こども保険について「入学や進学に合わせて祝金や満期保険金を受け取れるタイプがある」一方で、「祝金や満期保険金の受取総額が払い込んだ保険料総額を下回ることがある」と説明されています。生命保険文化センター「こども保険」

つまり学資保険は、単に「増やす道具」として見るより、決まった時期に受け取れる形を作る道具として見ると、判断しやすくなります。

新NISAは増える可能性がある一方、使う時期とのズレに注意

新NISAは、教育費準備の選択肢として気になる方も多いと思います。

2024年からの新NISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠の併用ができ、年間投資枠は最大360万円、非課税保有限度額は最大1,800万円となっています。制度の詳しい内容は、金融庁のNISA特設サイトでも確認できます。金融庁「NISAを知る」

長期でコツコツ運用できるお金なら、新NISAは将来に向けた資産形成の選択肢になります。

ただし、教育費は「必要になる時期」があるお金です。

金融庁の資産形成の基本でも、株式や投資信託などの運用商品は預貯金より高いリターンを期待できる一方で、元本割れのおそれもあるとされています。金融庁「資産形成の基本」

たとえば、子どもが18歳になるタイミングで大学費用が必要になったとき、ちょうど相場が大きく下がっている可能性もあります。

長い目で見れば回復を待てるかもしれません。

でも、入学金や授業料は、必要な時期をずらせないことがあります。

教育費は「必要な時期」があるお金

教育費の難しさは、金額だけではありません。

必要になる時期があることです。

入園・入学準備、制服、教材、習い事、受験、入学金、授業料。

こうした支出は、子どもの成長に合わせてやってきます。

もちろん、予定通りにいかないこともあります。

• 習い事を始めるかもしれない
• 塾が必要になるかもしれない
• 進路が変わるかもしれない
• 急な出費が重なることもある

だから、教育費は「なるべく増やす」だけでなく、必要なときに使える状態にしておくことも大事です。

この視点を持つと、学資保険・現金・新NISAの見え方が変わります。

まず考えたいのは「学資保険が必要か」ではなく「どの役割を持たせたいか」

学資保険を考えるとき、最初に出てくる問いは、

「学資保険は必要？」

「学資保険はいらない？」

だと思います。

でも、わが家としては、この問いだけだと少し考えにくいと感じます。

先に考えたいのは、

そのお金に、どんな役割を持たせたいのか

です。

教育費準備では、現金・保険・投資の役割を混ぜない方が、判断しやすくなります。

現金の役割

現金の役割は、必要なときにすぐ使えることです。

リターンは大きくありません。

でも、子育て家庭にとって、現金の安心感はとても大きいです。

たとえば、

• 入園・入学準備
• 習い事
• 教材費
• 制服や学用品
• 医療費
• 家電の買い替え
• 急な帰省
• 毎月の家計のブレ

こうした支出に対応するには、現金が向いています。

特に、近いうちに使う予定がある教育費は、増やすことよりも、減らさずに置いておくことが大切です。

保険の役割

学資保険の役割は、決まった時期に受け取れる形を作りやすいことです。

商品によって違いはありますが、学資保険には、子どもの入学や進学に合わせて祝金や満期保険金を受け取れるタイプがあります。

また、親などの契約者に万が一のことがあった場合に、その後の保険料の払込みが免除される商品もあります。

こうした一般的なしくみは、生命保険文化センターの「こども保険」の解説でも確認できます。生命保険文化センター「こども保険」

つまり、学資保険は「大きく増やす道具」というより、

• 毎月自動的に積み立てる
• 決まった時期に受け取る
• 契約者に万が一があったときの保障も一部持つ

という役割を持たせやすい道具です。

自分で教育費を貯めるのが苦手な家庭にとっては、この「固定化される感じ」が安心につながることもあります。

投資の役割

新NISAなどを使った投資の役割は、まだ先のお金を育てる可能性を持てることです。

ただし、投資は万能ではありません。

増える可能性がある一方で、途中で減る可能性もあります。

そのため、教育費の中でも、

• まだ使う時期が先
• 途中で減ってもすぐ困らない
• 相場が悪いときに無理に売らなくていい
• 家計の現金が別に確保できている

こうした条件があるお金の方が、投資に向いています。

教育費を新NISAで準備するなら、全部を投資にするより、教育費全体の一部として置くくらいの方が、子育て家庭には続けやすいと思います。

現金・学資保険・新NISAの役割整理表

現金・学資保険・新NISAは、どれが一番正しいというより、役割が違います。

この表を見ると、どれか一つが正解というより、それぞれ役割が違うことがわかります。

現金は安心。

学資保険は固定化。

新NISAは成長の可能性。

この3つを混ぜずに考えると、わが家に合う教育費準備を選びやすくなります。

学資保険が向いている家庭

自分で貯め続けるのが苦手な家庭

学資保険が向いている家庭の一つは、自分で教育費を貯め続けるのが苦手な家庭です。

普通預金に置いておくと、つい別の支出に使ってしまう。

教育費用の口座を作っても、残高が増えたり減ったりして、何のためのお金かわからなくなる。

こういうことは、子育て家庭では珍しくありません。

毎月の家計は、予定通りにいかないことの方が多いです。

子どもの成長に合わせて、服、靴、習い事、レジャー、医療費など、思った以上にお金が出ていきます。

その中で、学資保険のように毎月自動で引き落とされる仕組みは、教育費を別枠にしやすいです。

「自分で頑張って貯める」のではなく、先に仕組みにしておくという意味では、合う家庭もあります。

決まった時期に受け取れる安心感がほしい家庭

学資保険は、受け取り時期をある程度決めやすいのが特徴です。

たとえば、大学入学前後に満期保険金を受け取れる設計や、進学時期に合わせて祝金を受け取れる設計があります。

この「時期が決まっている」ことに安心感を持てる家庭もあります。

教育費は、使う時期が近づくほど、不安が大きくなりやすいお金です。

そのときに、

「この時期にこのお金が入ってくる」

と見えているだけで、気持ちが落ち着くことがあります。

もちろん、金額や返戻率は確認が必要です。

でも、家計管理が苦手な家庭や、将来のお金をざっくりではなく形にしておきたい家庭にとっては、学資保険の固定感が合う場合があります。

投資の値動きで気持ちが揺れやすい家庭

新NISAで教育費を準備することに興味はあるけれど、値動きが気になってしまう家庭もあります。

たとえば、

• 相場が下がると不安で何度もアプリを見てしまう
• 教育費が減っているように感じると落ち着かない
• 必要な時期に暴落したらどうしようと考えてしまう
• 投資の判断で夫婦の会話がぎくしゃくする

こうした場合、教育費のすべてを投資に置くと、気持ちが疲れてしまうことがあります。

投資は長く続けることで力を発揮しやすいものですが、教育費のように使う時期があるお金とは、相性を考える必要があります。

その意味で、学資保険や現金を組み合わせて、投資に置く部分を小さくするのも一つの考え方です。

学資保険より、現金管理や新NISAが向いている家庭

生活防衛費がまだ薄い家庭

学資保険を考える前に、一度見ておきたいのが生活防衛費です。

たとえば、

• 毎月の家計がぎりぎり
• 急な出費があるとカード払いに頼りやすい
• 貯金がまだ少ない
• 住宅ローンや固定費の負担が大きい
• 産休・育休・転職などで収入が変わる可能性がある

こうした状態で、先に学資保険の保険料を固定してしまうと、家計が苦しくなることがあります。

学資保険は、途中で解約できるとはいえ、解約時期によっては受け取れる金額が払込保険料を下回ることがあります。

そのため、生活防衛費がまだ薄い家庭では、まず現金の土台を整える方が優先になりやすいです。

教育費も大切ですが、今の暮らしを守るお金も同じくらい大切です。

途中で使う可能性が高い家庭

教育費として準備していても、子育て中は途中でお金が必要になることがあります。

たとえば、

• 習い事を始めた
• 保育料や延長保育料が増えた
• 入園・入学準備が思ったより高かった
• 兄弟姉妹で支出時期が重なった
• 家電や車、住まい関連の急な出費があった

このように、途中で使う可能性が高いお金は、学資保険に固定しすぎるより、現金で持つ方が安心な場合があります。

教育費準備というと、大学費用ばかりに目が向きがちです。

でも、実際には小さいうちから細かい支出が続きます。

近く使う可能性があるお金は、増やすことよりも、すぐ使える状態にしておくことが大切です。

長期で置けるお金を育てたい家庭

一方で、生活防衛費があり、近く使う教育費もある程度現金で確保できている家庭なら、まだ先のお金の一部を新NISAで育てる選択肢もあります。

たとえば、

• すぐ使う予定のない児童手当の一部
• 大学費用のうち、まだ10年以上先のお金
• 家計に無理のない範囲の積立
• 減ったときにすぐ売らなくてよいお金

こうしたお金なら、長期・積立・分散の考え方で、将来に向けて育てることも考えられます。

ただし、ここでも大切なのは、教育費を全部投資にしないことです。

新NISAは便利な制度ですが、教育費には必要な時期があります。

だからこそ、現金・保険・投資を分けて、値動きに耐えられる範囲だけを投資に置く方が、子育て家庭にはやさしいと思います。

比較するときに見落としやすい注意点

途中解約と元本割れ

学資保険を考えるとき、まず確認したいのが途中解約です。

学資保険は、途中で解約できる場合が多いですが、解約すると受け取れる金額が払込保険料の総額を下回ることがあります。

特に、契約してから短い期間で解約すると、元本割れになりやすい商品もあります。

これは、学資保険が単なる貯金ではなく、保険としての保障や運営コストも含む商品だからです。

生命保険文化センターでも、こども保険は貯蓄機能を備えている一方で、祝金や満期保険金の受取総額が払い込んだ保険料総額を下回ることがあると説明されています。生命保険文化センター「こども保険」

そのため、次の点は契約前に確認しておきたいところです。

返戻率だけで判断しない

返戻率は、学資保険を比較するときの大事な数字です。

でも、返戻率だけで決めると、わが家に合わない商品を選んでしまうこともあります。

たとえば、返戻率が高くても、

• 保険料の負担が重い
• 払込期間が家計に合わない
• 受け取り時期が教育費の時期とズレている
• 途中解約時の返戻金が少ない
• 保障内容がわが家に合っていない

ということがあります。

教育費準備で大切なのは、少しでも得をすることだけではありません。

必要な時期に、必要なお金を、家計を壊さずに用意できることです。

インフレに弱い可能性

学資保険は、契約時に将来受け取る金額がある程度見えやすい反面、インフレには弱い面があります。

たとえば、将来受け取る金額が決まっていても、その頃に教育費や生活費が今より上がっていれば、実質的な価値は小さく感じるかもしれません。

これは現金にも同じことが言えます。

現金や保険は、値動きが少なく安心感がある一方で、物価上昇には弱い可能性があります。

だからこそ、長期で使わないお金の一部を投資で育てるという考え方も出てきます。

ただし、投資は元本保証ではありません。

インフレ対策として投資を考える場合も、教育費全体の中でどのくらい投資に置くかは、わが家の安心感に合わせて決めたいところです。

保険料が家計を圧迫しないか

学資保険は、毎月の保険料を払い続ける必要があります。

少額に見えても、子育て中の固定費が増えると、負担に感じることがあります。

住宅ローン、保育料、習い事、食費、通信費、保険料。

子育て家庭の家計は、思った以上に固定費が積み上がりやすいです。

学資保険に入る場合は、

• 毎月の保険料は無理がないか
• 収入が下がったときも払えるか
• 兄弟姉妹がいる場合も続けられるか
• 他の貯金や生活防衛費を削っていないか

を確認しておくと安心です。

教育費のための保険で、今の暮らしが苦しくなってしまうと、本末転倒になりやすいです。

税金や受取人の確認

学資保険は、受け取り方や契約者・受取人の関係によって、税金の扱いが変わることがあります。

国税庁では、生命保険契約の満期や解約により保険金を受け取った場合、保険料の負担者と保険金受取人が誰であるかにより、所得税または贈与税の課税対象になると説明されています。国税庁「生命保険契約に係る満期保険金等を受け取ったとき」

たとえば、保険料を負担した人と受取人が同じかどうか、満期保険金を一時金で受け取るか年金形式で受け取るかなどによって、税金の考え方が変わる場合があります。

ここは自己判断で決めず、保険会社の説明や税務署・専門家の情報を確認した方が安心です。

ブログ記事では細かい税額まで踏み込まず、契約者・受取人・受け取り方は確認しておくくらいの意識でよいと思います。

わが家目線で考える、教育費の置き場所の例

ここからは、わが家目線で「教育費をどう置くと考えやすいか」を整理してみます。

実際の金額や割合は家庭によって違いますが、考え方としては、次のように分けるとわかりやすいです。

近く使う教育費は現金で持つ

たとえば、入園・入学準備、習い事、学用品など、数年以内に使う可能性があるお金は、現金で持つ方が安心です。

このお金は、増やすことよりも、必要なときに使えることが大切です。

もし新NISAで運用していて、使う直前に相場が下がっていたら、売るタイミングに悩むかもしれません。

学資保険に入れてしまうと、途中で使いたいときに動かしにくいこともあります。

だから、近く使う教育費は、普通預金や目的別口座などで見える化しておく。

これだけでも、教育費の不安はかなり整理しやすくなります。

決まった時期に受け取りたい分だけ学資保険に置く

一方で、

• 大学入学前に、一定額を受け取れる形にしておきたい
• 自分で貯めるのが苦手だから、固定化したい
• 投資だけで教育費を準備するのは不安

という家庭では、教育費の一部を学資保険に置く考え方もあります。

ここで大切なのは、教育費のすべてを学資保険にする必要はないということです。

学資保険は、教育費全体の中の一部として考えると、無理なく取り入れやすくなります。

まだ先のお金の一部を新NISAで育てる

生活防衛費があり、近く使う教育費も現金で置けている。

そのうえで、まだ先のお金があるなら、新NISAで育てる選択肢もあります。

たとえば、子どもがまだ未就学児で、大学費用まで10年以上ある場合。

すべてを現金で持つと、安心感はありますが、インフレや機会損失が気になる家庭もあると思います。

その場合は、教育費全体のうち一部だけを、長期で育てるお金として分ける考え方があります。

ただし、わが家としては、教育費を投資だけに寄せるのは慎重でいいと思っています。

教育費は、子どもの進路や家計状況によって途中で必要になる可能性があるからです。

ここまで含めて考えると、投資との距離感を取りやすくなります。

学資保険は「入る・入らない」より、教育費全体のどこに置くかで考える

学資保険は、入るか入らないかの二択で考えると、迷いやすいです。

「入った方が安心なのかな」

「でも返戻率が低いなら損なのかな」

「新NISAの方がいいのかな」

「現金だけだと増えないし、不安」

このように、頭の中で全部が混ざってしまいます。

でも、教育費全体の中で見ると、少し整理しやすくなります。

もちろん、すべての家庭がこの形にする必要はありません。

現金中心が合う家庭もあります。

学資保険を一部使う家庭もあります。

新NISAを活用する家庭もあります。

FP相談などで家計全体を見ながら決めたい家庭もあります。

大切なのは、どれが一番得かだけで決めないことです。

子育て家庭のお金は、数字だけではなく、気持ちの安定も大事です。

• 続けやすいか
• 家計が苦しくならないか
• 夫婦で納得できるか
• 必要なときに使えるか

こうした視点も、教育費準備では大切にしたいと思っています。

まとめ｜現金・保険・投資の役割を混ぜないと、教育費準備は考えやすくなる

子育て家庭にとって、学資保険は悩みやすいテーマです。

昔からある安心感もあります。

一方で、新NISAや投資の情報を見ると、入らない方がいいのかなと迷うこともあります。

でも、学資保険は絶対に必要なものでも、絶対にいらないものでもありません。

大切なのは、教育費づくりの中で、現金・保険・投資の役割を混ぜないことです。

現金は、近く使うお金や急な出費に向いています。

学資保険は、決まった時期に受け取りたいお金を固定化しやすい道具です。

新NISAは、まだ先で値動きに耐えられるお金を育てる選択肢になります。

どれか一つを正解にしなくて大丈夫です。

わが家にとって、

• 何年後に使うお金なのか
• 途中で減ると困るお金なのか
• 自分たちで管理しやすい形か
• 気持ちが安定して続けられるか

を見ながら、役割を分けていく。

それだけでも、教育費の不安はかなり整理しやすくなります。

学資保険に入るかどうかを決める前に、まずは教育費全体を見てみる。

近く使うお金。

先に備えるお金。

まだ未定のお金。

その中で、学資保険をどこに置くのか。

現金で持つ分はどれくらいか。

投資に回してもよいお金はあるのか。

そんな順番で考えると、わが家に合う教育費準備が見つけやすくなると思います。